今更説明するまでもありませんが、60問中55問はマークシート方式です。5つの選択肢から正しいもの、あるいは間違ったものを選ぶという解答方法ですが、意外に単純ではありません。「勘で選んでも正解可能」という考えは危険です。ある1問ではデタラメに選んでも20%の確率で正解します。しかし、その20%を積み重ねて合格点に結びつく確率はほとんど0です。その根拠を下に述べます。
問題数が少ない一般教養問題を例にとります。
すべて適当にマークしたときに、足切りに合わない(10問以上正解する)確率を求めます。
まず、足切ぎりぎりの10問解ける確率ですが、
20問のうち正解する10問をの組み合わせは
20!÷(10!×(20−10)!) = 184756 通りあります。
正解する確率が0.2、不正解の確率が0.8なので
10問正解する確率は
184756×(0.2)^(10)×(0.8)^(10)=0.002031
なんと0.2%しかありません。同様に11問正解する確率は
20!÷(11!×(20−11)!)×(0.2)^(11)×(0.8)^(9)=0.000462
さらに1桁下がって、0.04%になってしまいました。
以下を表にします。
| 正解数 |
組み合わせの数 |
正解確率 |
| 10 |
184756 |
0.002031414 |
| 11 |
167960 |
0.000461685 |
| 12 |
125970 |
8.65659E-05 |
| 13 |
77520 |
1.33178E-05 |
| 14 |
38760 |
1.66473E-06 |
| 15 |
15504 |
1.66473E-07 |
| 16 |
4845 |
1.30057E-08 |
| 17 |
1140 |
7.65041E-10 |
| 18 |
190 |
3.18767E-11 |
| 19 |
20 |
8.38861E-13 |
| 20 |
1 |
1.04858E-14 |
|
20問正解する確率は、なんとマイナス14乗のオーダーです。(100兆人に1人!?)
10問から20問の間で正解する確率(表の確率を全てたす)はわずか0.26%しかありません。ほとんど不可能ですね。
ちなみに法令科目で35問中18問以上正解する確率は0.034%です。
これらは独立事象なので、同時に成り立つ確率は
0.26%×0.034% = 8.8E(−6)%
になります。10万人のうち1人にも満たない計算です。
行政書士の受験人数が平成13年度で6万人です。
上の計算は記述式を採点してもらうための最低5割をとるだけの確率であり、
実際に合格する確率はもっと少なくなります。
確率的にみて偶然だけで合格するのはまず不可能です。
5つの選択肢の中に必ず正解が隠されています。しかし、出題者は知識のある人しかそれを選べないようにする必要があります。そのため4つの選択肢は「正解であるかのような錯覚」をおこすような内容になります。ここに人の作為があり、またここを見抜くことが択一式攻略の要ともいえます。
簡単な例でいうと(誰もが気づいているでしょうが)、「すべて」という言葉が入っている選択肢は危険です。なぜなら、例外がないものは少ないからです。「すべて」がなければ正しくなる偽の選択肢は過去問をみると実に数多く存在します。
これはもっとも簡単な例ですが、私のこれまでの経験をもとに行政書士試験過去問にあてはめて分析していきたいと思います。これは法令科目、一般教養科目を問わず使えます。
なお、こういうテクニックを書いた本がたくさん出版されているので参考にするとよいでしょう。残念なことに行政書士試験用では出ていません。大学受験コーナーや公務員試験コーナーで探してみてください。1つの例として下の写真を参照してください。ちなみに残念ながら3日で合格は無理です。3日前になってから始めるというのはやめましょう。内容は役立ちます。(誇大広告)
順次、内容を充実させていくので、もう少し待ってね。